来る10月12日（水）から14日まで開催される地球環境展【エコテクノ2011】に出展致します。又、10月14日（水）には特設ステージにて環境事例発表会で15分間プレゼンテーション行います。どうぞお気軽にお越しください。今回の展示は「販路開拓プロジェクト」事業の一環です。そのため展示ブースは（財）九州産業技術センター、九州地域環境・リサイクル産業交流プラザです。お間違えのないようお願い致します。又、事例発表会でのプレゼンは事前お申し込みが必要です。お手数ですが下記クリックされて是非お申し込み願います。

【エコテクノ2011】の案内サイトここをクリックされて下さい。

【平成23年度第4回九州環境ビジネス大賞表彰式及び事例発表会】の参加お申し込みはこちらからお願いします。

案内状は弊社にありますのでお気軽にお声をお掛け下さい。

出展内容及びプレゼンテーマは【高水分率バイオマス、有機廃棄物の化石資源代替燃料化システム】です。

本来地球環境を守るためバイオマスの利活用はされるべきですが現在全てが利用されている訳ではありません。その最も大きな理由は経済性であり儲からないと誰も手を出さないのは当然です。又、事業性として成り立ちにくいのはバイオマスが持つ特有の性質があるからだと考えられます。
広く薄く点在し収集、運搬コストが掛かる。かさばる。あるいは保存性が低い等の問題がありますが最も大きな障害になっているの高水分率、水分を多く含む事にあります。例えば食品廃棄物、汚泥等の有機廃棄物は高水分率のため工場内では処理が難しく廃棄され、又それを引き取った産廃工場等では石油燃料を大量に使い燃やし灰にしています。
本来はバイオマスは有機ですので高水分率であっても乾燥し水分量を減らし燃焼すれば十分燃料として使用できます。ところがその乾燥と燃焼に問題があります。
先ず乾燥についてです。高水分率バイオマスは高温での乾燥では燃焼に必要な有機分が揮発してしまい燃料として使えなくなります。そのため低温乾燥で乾かす必要がありますが、低温乾燥の場合付着性が強く乾燥機内部に引っ付き詰まり乾燥機から排出出来なくなります。次に燃焼についてですが何でも燃やせるバーナー（燃焼機）がありません。例えば有機汚泥を乾燥させると粉状サラサラになります。ところがこれを燃やす事が出来るバーナー（燃焼機）が現在ありません。
それら乾燥と燃焼の問題を解決したのが本システム【高水分率バイオマス、有機廃棄物の化石資源代替燃料化】システムなのです。

この続きは是非ご来場されお聞き下さい。

当日は乾燥機は模型ですがバイオマスバーナーはいよいよ本物が登場します。普段はあまり目にしない製品です。このチャンスをお見逃しなく。

展示会名：【エコテクノ2011】地球環境・新エネルギー技術展＆セミナー
日程：2011年10月12日（水）～14日（金）10：00～17：00
場所：西日本総合展示場 新館 ＪＲ小倉駅から徒歩5分
　　　福岡県北九州市小倉北区浅野3-8-1

エコテクノ2011とは？

1993年に第１回を開催して以来、今回で16回目となる当見本市は、総展示面積8,000㎡、総出展社数232社・団体（海外企業を含む）、開催セミナー20本（※前回実績）を誇る西日本最大規模の環境ビジネス見本市です。 経済産業省、環境省、北九州市などの環境政策・事業をはじめ、環境関連団体、企業、NPOなどの技術・製品、取り組みを展示やセミナーを通じて紹介しております。

さらに海外、特に東アジア地域への情報発信に力をいれ、海外企業の出展誘致や商談会（海外企業52社・団体）に加え、海外来場誘致に努めております。 また、開催地である北九州市は、公害を克服した経験を基に、ゼロエミッション構想推進として「エコタウン事業」の指定、内閣官房の低炭素社会の実現に向けて温室効果ガスの削減に取り組むモデル都市として「環境モデル都市」に認定、 さらに日本型スマートグリッドである「北九州スマートコミュニティ創造事業」も認定を受け、最も環境問題に取り組んでいる都市のひとつとなっており、環境技術の集積地として、国内のみならず海外からも注目を浴びております。

それでは股です。

突然だが乾燥とは水や溶剤等の液体を含んだ材料に熱を加えその液体を蒸発させる事と言える。具体的は水１ｇを２０℃、１気圧で蒸発させるには２５４０Ｊが必要だ。これを時間換算すると１００Ｗ（１００Ｊ／Ｓ）の熱を全て蒸発に使われたとすると毎秒１００／２５４０＝０．０３９ｇ水を蒸発できる。この数字は水を蒸発させるにはかなりのエネルギーの必要性を意味する。
何故唐突に乾燥エネルギーの数字を出したかは理由がある。どうしてもやりたいバイオマスによる接続可能循環形社会構築の一端を担う微力ながらの貢献だ。化石燃料のない日本にとって代替エネルギー確保は重要だ。温暖化対策の急務な必要性は連日訴えられているが本来重要なのはエネルギー源の確保だと思っている。化石燃料たる資源エネルギーを他国に依存してる現状海外の状況にいとも簡単に左右される。だが資源確保のために日本の向かっているのは原子力であるのは疑う余地はない。原子力で怖いのが人体を死に至らしせる核を使用していることでありその放射能だ。発電後は必ず廃棄物が出る。その廃棄物処分を具体的にどう処理するかが今だ確実なる方法が取れていない。人命を奪う廃棄物処理の具体的方策が決定されぬままこのまま走り続けるのを反対するのはおかしいどころか正当だ。しかし、今現在の日本の発電エネルギーの源からすると原子力を簡単には葬り去ることは不可能だ。少しでも海外そして原子力に頼らぬエネルギー確保を目指すひとつの方法として生物資源でありカーボンニュートラルである有機物であるバイオマスをエネルギーの少量でも一端を担えればとの思いだ。だがバイオマスが担える全エネルギーからの割合からするとごく僅かだ。例えば日本全国の間伐材を燃料エネルギーへ変換したとしても全エネルギーの1％程度だと教えられた。それでもバイオマスの利活用を目指すのは従来見捨てられていた、捨てられていた生物資源であるエネルギーを活用する行為は非難される内容ではないはずだ。廃棄物をエネルギーへ変換させ従来捨てられていた廃棄物そのものを資源として使用しその行為が社会貢献に繋がると信じて止まない。
バイオマスと言っても様々種類があるが従来廃棄されていたものを利活用できればその行為は接続可能であり循環形社会形成の一翼を担え地産地消であれは地域産業を作れそして雇用さえ生み出す。
例えば半液体状の家畜糞尿、生ゴミ等を発酵させるメタンガス発酵による活用がある。その殆どが湿式でありメタン発酵槽(「消化槽」と呼ばれる)内で嫌気性発酵させ気体の(メタンガス)を発生させ、焼却あるいはタービンを回す。タービンを回せば発電ができる。発酵させることによりエネルギーを得る方法だ。発酵させた残り発酵残渣は(消化液)は堆肥(液肥等)として利用される。利用されないと汚水処理をしなけらばならない。この家畜糞尿、生ゴミ等は実は水分を蒸発させ水分率を落とすと燃料としてそのまま燃料として使用できる。だが乾燥させるエネルギーは大きくメタンガス発酵による廃棄物利活用の方法が通常取られている。メタン発酵も様々手が加えられ問題点は確実に克服されている。但し必要なのは量の確保。そして消火液、液肥利用が確実でないとそのための設備が他に必要になる。
メタンガス発酵で言えば湿式ではない乾式での方法があるとされるが実際はどうであろうか。まだまだこれからなのだろう。
しかしだ。メタン発酵させる設備に見合うだけの量の確保ができない場合はどうするか。又、家畜糞尿のみではなく他の従来捨てられていた物も一緒に処理する場合はどうするか。その場合の対応はどうしても克服せねばならない課題なのではなかろうか。自社の宣伝ではないのだが目指しているのはそこで実際既に手掛けているバイオマス乾燥ボイラーシステム。少量そして混在での燃焼でも確実に熱エネルギーへ変換でき得る設備の構築。これこそが今現在目指している方向であり小規模でしか実際対応できないからこそそうなるとも言える。
実は本来書きたかったのはこれからだ。前置きが随分長くなったのは申し訳ない。生物資源バイオマスでは固形燃料として捉えていた。廃棄物、あるいは見捨てられていた物を利活用するのは水分率の高い熱エネルギー変換できにくいもののみを考えていた。ところがだ。廃棄されるのは何も固体だけではない。他にある。それは液体だ。具体的にはここでは書けないし書かない。その液体もエネルギーへ変換できれば素晴らしいことだと勝手に自負している。何故ここで書いているかと言うとその処理の提案が同時に2件舞い込んで来たからだ。早速ある会社へ相談したところ既に手掛けていると聞いて驚いてしまった。
今現在手掛けているバイオマス廃棄物熱エネルギーへの変換構築だがその最中でありながら次なるものを既に目指そうとしている事実を書きたかったのが結論だ。前置きが非常に長くなってしまったがどうしても書きたかったのはバイオマスエネルギーはなにも固形物でだけではなく液体も存在しその処理の構築も今後手掛けて行かねばならないと心に決めている。ただそれだけだ。

又しても改良された余剰蒸気低圧蒸気仕様乾燥機。

それでは又です。

繰り返すがバイオマスとは一体なんぞやとなるが。カーボンニュートラルという言い方すると下図が分かりやすいだろう。

全ての図はクリックされるとFlickrへ飛び大きな図で見れます。

次にバイオマスの種類と特性。現在弊社で火を使わず乾燥させ燃料化出来るのは下図廃棄系バイオマスそして未利用バイオマス、木質、草等可能だ。

下図が農林水産省の地球温暖化対策の戦略図。

そして木質資源の利活用での地球温暖化対策についての図だ。

化石燃料は輸入に頼らざるを得ずＣＯ２を排出し環境保全に逆行する。日本国内にある再生可能エネルギーであるバイオマスを利活用することにより1）地球温暖化防止。2）循環型社会の育成。3）新産業の創出。4）農村漁村の活性化。ひいては地域経済の活性化。そして雇用の確保。5）日本国内でエネルギーの確保。と様々な利点が発生すると信じている。特に新産業の育成、新しきビジネスモデルを考え実現すれば疲弊している日本のものづくりへの貢献もできるではないかと考えている。常に空っぽの頭で新しきアイデアを練らねば糞親父のままに違いない。

今現在開発途中である乾燥機一体型ボイラーだがなにも木質バイオママスにだけ限っている訳ではない。乾燥すれば燃料となり得るもの全てに適合するべく開発邁進している。確かに次より木質バイオマスにについて述べる。その最後には木材チップボイラーのメーカー名が記載されている。その中に過去、現在と日本国内を席巻しているシュミット社の高水分率対応木材チップ乾燥機がある。これは木材チップが水分率が高くとも燃料として使用でき、現在の日本国内でのメーカが太刀打ちできない製品だ。これを目指しているわけではないがこれを目指さない訳にはいかない。だが実際はこれのみをライバル視している訳でもない。もっと大きな構想としての木質バイオマスであれば新しきモデルはないかと模索している。それは弊社のみの頭での考えではないが既にその絵は描かれており木質をなるべく破砕せずそして高水分率のままボイラーへ投入し燃料とするという構想だ。従来の工程をなるべく省略化し木質切り出しから燃料の原料とされ燃やされるまでを如何に短縮しコスト削減に繋げる事が出来るかを考えている。既に構想は出来上がっている。乾燥はボイラー排熱を利用し新たなる熱源は全く必要としない。ボイラーから排出される他のものまで一切捨てることなく利活用できる仕組みを考えられている。今内容はここまでとしよう。私一人で考えた訳ではなくこれにはあの方、この方そしてあちらの方まで絡んでいる。もちらん弊社としては乾燥機一体型ボイラーを先ずは開発せねばならないと記す。

では木質バイオマスについて

先ず木質バイオマスを資源としてどういったエネルギーになるのか。大きく３つに区分される。

木質バイオマスエネルギーフロー図

木質バイオマス、木材では資源そして原料、燃料としは大きく二つがある。ひとつが木材チップ。ひとつが木質ペレット。それぞれの内容について記載する。先ずは木材チップについてそして燃焼フローについて。

そして木質ペレットそして燃焼フローについて

木質ペレットは木材チップより作業工程が多く複雑で手間ひまがかかりコストが掛かり高価だ。それでも木質ペレットが使用される理由はある。

次にボイラーについて。

そしてあのライバル視すべきシュミット社のチップボイラーの紹介も。

木材バイオマスには木材チップそして木質ペレットがありそれぞれに特徴がある。その特徴に合わせた使用方法がありそれに対応する機器も異なる。現状の更なるコスト削減に繋がるビジネスモデルが成り立つためには高水分率荒破砕チップ対応乾燥機一体型ボイラー開発は欠かせない。そして開発成功時点でそのビジネスモデルは更なる発展を見せるかも知れない。決して詳細を書かないいや書けないビジネスモデルは果たして実現するのか。切り出し、破砕、乾燥そしてボイラ燃焼。それには林業、トラック搬送、誰が破砕しどこに設置するのか。そして何の目的に利活用するのか。全体のコストで化石燃料に打ち勝つことだできるのか。だが、今日のエントリーの内容は既に他の素晴らしき人物が考えだし既に実現段階に至っているかも知れない。それにしても最近いくら働こうと寒い季節だけでなくふところまでもが寒が戻ったままなかなか春が来ないのは誰のせいか。もちろん今だに糞親父である私のせいだあ。

ビデオ【広葉樹樹皮バークも乾燥すれば燃料になるらしい。】

出典：

よく分かる資源・環境対策 農林水産省

木質バイオマスエネルギーの利用 和歌山県

木質資源利用ボイラー導入指針 岩手県

それでは又です。

バイオマスとほざいてるが一体何の目的でやろうとしているのか。図で示すと下記の通りだ。

1.地球温暖化防止。2.循環型社会の育成。3.戦略的産業の育成。4.農産漁村の活性化だ。

地産地消による地域産業の発展に伴う雇用の確保。それはひいては新産業の育成となると信じている。

ではバイオマスの利活用率の状況と言うと下記の図の通りだ。２００８年度の内容だが。

弊社は汚泥そして木質に取り組んでいる。木質で言えばバイオマスで活用すべき林地残材、間伐材の利活用状況は何と1％だ。但し、最近は木質のバイオマスへの取り組みは少しずつだが増えている。もう少し利活用はされているはずだがそれにしても余りに低い数字だ。

（上記図は「平成２１年度九州バイオマス発見活用協議会」のサイトより抜粋しています。）

産業廃棄物である汚泥はセメント工場のキルンで焼かれているもの多い。その際引き取り費用は重量換算のためなるべく乾燥させ重量減らせば産業廃棄物費用が減り弊社乾燥機も導入頂いた。だが昨今の経済状況から産業廃棄物自体も減少し乾燥機導入のメリットが薄れ始める。最近の弊社への汚泥処理の引き合いの内容も変化している。単なる重量減少させるためだけの目的が汚泥を乾燥させ利活用しようと言う動きが活発化している。利用目的としても最も多いのが燃料だ。そして樹脂の原料。そして従来よりある堆肥利用目的だ。お金が出ていくものをお金を生むものに変えようとしてるようだ。又、弊社乾燥機は余剰蒸気を熱源としているため火気使用とは異なり乾燥時にＣＯ２排出はない。乾燥時にバーナ燃料させないので焼きむらそして灰が発生せず煤塵処理装置等付帯設備がいらない。設置面積が小さくて済む。

だが実のところこれだけでは満足していない。汚泥についても木質バイオマス同様乾燥機一体型ボイラ開発だ。汚泥は乾燥しなければ燃料にはならない。乾燥すれば燃料になる。乾燥させた汚泥をそのままボイラーで焚けば熱風、温水、蒸気が発生させられる。この際乾燥にはもちろん火は使わない。ボイラー燃焼時の排熱を使う。わざわざ乾燥のために熱源、熱を発生させる必要はない訳だ。だが、ふところは寒い。だがやろう。必ずやろう。今回も最後は前日今ブログ内容お金の話に戻ってしまった。よく言われる。開発にはアイデアさえあればお金は必要ないと。とんでもない。お金がなければどうやって作る。どうやって実験する。誰が作る。人は入らないのか。物を作る内容のアイデアは浮か上がった。そうだ次に中身のない頭の糞親父である私は次にはお金を生むアイデアを寝食忘れる程もがき苦しみ考え抜かねばならないのだろう。これからも休日の無い日は続く。そんなこと分かっているたいっつ。

下記は最近の我が町工場の写真らしい。これだけたくさんあればだれが見るかあっつ。

それでは又です。

今日も乾燥テストをもちろん行った。立て続けに行わなければお客様にお待ち頂いている。今回はキノコの廃菌床の乾燥テストなのだがこれは乾燥させれば燃料になるらしい。我が県のある町が検討されているらしくまさしく自然エネルギー利活用のバイオマス燃料と言う事になる。弊社の乾燥機では全く問題なく難なく乾燥できた。実はこの廃菌床の乾燥テストは県の機関の方でやって頂いた際はなかなか乾燥しなった。そのため乾燥機内部の構造を変更し自分達のみで行ったのだ。うまく行くとは事前にある程度把握していた。この廃菌床は汚泥と性質が似ており粘着性、付着性がある。弊社乾燥機は乾燥処理物により構造内部を変更しそれに合わせた乾燥機を成り立たせている。より乾燥できるようその乾燥処理物に合わせた構造に即座にできるように仕組んでいる。それは木材チップ、竹チップ、木材皮バーク等堅く大きな固形物のための構造。そして汚泥、おから、食物残さ、お茶殻のように固形物ではなく粘着、付着性が強いねばねばした物のための構造。それぞれに合わせた構造を内部を変更するだけで大丈夫なように作られている。構造での手前味噌を加えればそれも簡単に行える。と言う事は構造が至極簡単でメンテナンスもやりやすい事になる。これまで行きつくまでにはかなりの苦労があったのは事実だ。しかし買って頂く側にとってはどうでもよいことだ。ただ、遠方のお客様に買って頂いた場合特に壊れない構造は絶対条件で１年以内であれば無償保守を付きつけられる。壊れないとは如何に簡単な構造であるかと言う事だと考えている。だが構造が簡単なだけに真似もしされやすいことになる。ものづくり同業者でよく耳にする話が真似されるのが当然な海外中国へ輸出する場合先ず解体出来ないように全て溶接で固めた構造、あるいはセンサーを取り付け解体出来ないように解体しようとすれば機械が止まるように作るらしい。壊れないように簡単な構造であると即座に真似されるためなるべく解体出来ない工夫を施すと言う訳だ。どれだけ有効であるかは疑問が残るが日本国内が新規設備をしない以上海外特に新興国を目指そうとするし実際弊社も既に手を伸ばそうとしている。そうなるとどうしても真似されない何らかの工夫は施さねばならないであろう。

話は変わるが今現在は公募が盛んな時期だ。既に応募を終えた林野庁案件の次は通産産業省の地域イノベを応募するよう県の機関の方にお願いした。快く了承してくれ次なる補助金申請となる。この説明会が３月１１日にあり出席するべく既にファックスを送った。いつもふところ厳しい我が町工場は開発資金の捻出には苦労する。何とか助成金、補助金が出ればたいへん助かる。

応募内容の詳細はまだ記さない方が良いだろう。秘密漏えいの犯人で捕まることになる。今だ前科は付いていない一応まっとうな人間だ。家では名前は糞親父だがどうでもよいことだ。

公募はするが何とか乾燥機を買って頂かなければならない。乾燥機単体ではなく汚泥、木質等のバイオマス全体での提案を今後行う。県の情報誌にも掲載して頂く。そして６月には展示会にも出展する。県の補助があり格安だ。その展示会には乾燥機一体型ボイラーとヒートポンプ乾燥機でのバイオマス全体の提案を考えてはいる。今後どうなるかはどう行動するかだが。又、展示会は海外でも是非出展したい心地はある。それも探って行こう。これからも休日なしでうまづらいや馬車馬のごとく働くのみだあ。

下記ビデオが廃菌床は乾燥すれば燃料になるらしい。

それでは又です。

　

　と書いておきながら明日は乾燥機を改良しますブログあるはず。

　

明日わざわざ御来社される目的は草バイオマスについてのご相談らしいがなにも本格的にバイオエタノールを作るわけではないのだろうと勝手に想像している。草を粉砕し乾燥させ燃料として使用すると言う事なのだろう。今現在取り組んでいる木質バイオマスの木質が草に取って変わるのだろう。ただ、燃料として草を使用する場合燃焼効率、カロリーはいか程なのだろう。具体化、本格化すれば燃料として使用した場合の具体的数字の把握は必要だ。

問題点としては木質バイオの場合もそうであるが先ず供給量の課題はある。草は誰かが刈り、集めそして運搬しなけらばならない。その際のコストはどのくらいかかるのだろう。どうしても最終的には化石燃料との比較になる。ただ今現在廃棄されているであろう草を利活用するのは循環化社会構築の第一歩ではある。弊社の立場としては一企業であるから当然利益があるビジネスでなければ取り組む訳にはいかない。今現在取り組んでいる木質バイオマスであれば、化石燃料に頼らない温室効果ガスを出さない再生エネルギーを活用した社会構築、又木質であれば森林保全、林業の再生それに伴う地域産業の育成と雇用の確保。これらが目的、目標だ。草の場合はどうなのであろうか。不明な点はあるけれども今現在構築している木材荒破砕後の乾燥、ボイラー燃焼までの一貫の設備構築できればそのまま草にも適合できるだろう。

これは乾燥、燃料一体型設備構築により燃料として使用できるラインアップとして汚泥、家畜の糞、木質間伐材、竹に新たに草が追加されると言う事なのだろう。化石燃料を全く使用しない再生可能エネルギー、自然エネルギーを最大限利用出来る得る燃焼設備の構築のその燃料の新たなる追加と言う位置づけとなる。廃棄物とされるくらいなら草を有効活用する意味合いからも決して非難されることはないだろう。でも一体草の種類にもよるのだろうがどれだけのカロリーがあるのだろうか。興味津々ではある。

話は変わるが明日の議題にヒートポンプがある。最近は冷媒にCO2を使用したものがある。これは使用用途として向き不向きがあるようだが冷媒が何であるかは別としても果たしてヒートポンプも合わせたシステム構築はできるのだろうか。

実は弊社乾燥機の熱源にヒートポンプ利用を検討した事が過去ある。その当時の大きな問題点は温度だった。温度が低く乾燥には向かなかった。だが、高温ではなく低い温度で長時間で乾燥させねばならないものも現実にある。そういう物はヒートポンプ利用が最適だ。イニシャルはかかるとしてもランニングコストはかからない上にＣＯ２排出は皆無で環境保全の最たる役割を果たす。ヒートポンプは使用用途によっては環境保全には欠かせないものだ。

明日はそのヒートポンプの活用方法あるいはその冷媒についても詳細に教えて頂こうと考えている。

それでは又です。

　

　明日から乾燥テスト再開ブログあるはず。

　

今回はエネルギー供給について記したい。

当然化石燃料枯渇と言う問題に突き当たる。

それに今後のエネルギーをであればどうしても原子力発電については

現実問題として真っ先に記しておく必要があるであろう。

そして新エネルギー、本題の木質バイオマスを探求していきたいと思う。

しかし、なかなか主役へたどり着けない。

又、殆どが抜粋記事である旨お許し下さい。

日本のエネルギー供給

日本の高度経済成長をエネルギー面で支えたのは、以前の石炭に代わって

大量に安価で供給されるようになった石油だ。

石油を大量に輸入し、1973年度にはエネルギー供給の77％を頼っていた。

1973年の第一次石油ショックによって、原油価格の高騰と石油供給途絶の

脅威を経験した。

それ以降エネルギー供給を安定化させるため、石油依存度を低減させ、

原子力や天然ガスなどを導入した。

その後、再び原油価格が大幅に高騰した1979年の第二次石油ショック後は

原子力や新エネルギーの開発・導入も加速させた。

現在の石油依存度は47.1％（LPガスを含む）だが、第一次石油ショック

当時の77％と比べると、かなり低減している。

しかし、天然ガス、石炭の依存度も依然高く、化石燃料全体の依存度は

82.7％と極めて高い水準を維持している。

石油や石炭などの一次エネルギーは、その半分近くが二次エネルギーである

電力に転換される。

一次エネルギー総供給のうち発電に用いられる割合（電力化率）は、

1970年度には27.8％であったものが、2006年度では42.7％に達してる。

発電の分野では、石油から代替が大きく進み、2007年度では、原子力が25.6％、

石炭が25.3％、天然ガスが27.4％と主力を占めている。

日本のエネルギー自給

一次エネルギーのうち、自国内で確保できる比率をエネルギー自給率と言う。

日本はかつて国産石炭や水力などの国内天然資源エネルギーの活用により、

1960年には約6割の自給率を達成していた。

しかし、その後の高度経済成長の下で安価な石油が大量に供給され、

石炭から石油への燃料転換が進み、石油が大量に輸入されるとともに、

石炭も輸入中心へと移行したこと等から、エネルギー自給率は大幅に

低下した。

更に石油ショック以降に導入された天然ガスや原子力の燃料となる

ウランについてもほぼ全量が海外から輸入されているため、

2006年のエネルギー自給率は水力等わずか4％だ。

これは、低いと言われる日本の食料自給率（カロリーベース）40％と比較しても、

大幅に低い水準となっており、また諸外国と比べても低くなっている。

なお、原子力の燃料となるウランは、一度輸入すると長期間使うことができる。

原子力を準国産エネルギーと考えることがで、この考え方によれば、

エネルギー自給率は2006年には約19％となる。

だが、これでもエネルギー自給率は低いと言える。

石油のほぼ全量を輸入する日本では、原油の安定的な供給を図るため、

油田等の探鉱や開発を行う権利を有する自主開発原油の確保に向けた

取組を進めてきた。

この結果、我が国の自主開発原油の比率は、1973年度の約8％から

2007年度の約19％と倍増したが、諸外国に比べると依然として

大きく立ち遅れた状況にある。

世界のエネルギー供給

2030年には世界のエネルギー消費量は現在の1.5倍に達する見込みであり、

その増加分の約半分はアジアによるものとされる。

世界でも特に中国、インドなどの新興国は、今後の経済成長に伴い

石油や石炭、天然ガスといった化石燃料の需要がますます大きくなると

予想されている。

他方、世界のエネルギー供給可能量（可採年数）は現在の消費ペースを

前提として石炭は133年分と見込まれる反面、石油は42年、天然ガスは60年と

見込まれている。化石燃料は限りある資源だ。

最も需要量の大きい石油については、第二次石油ショック以降の価格下落等

を背景に産油国における開発投資が停滞した。

需要に見合った供給力の確保の懸念は一部残されている。

又、石油は政情の不安定な中東地域に偏在している。

需要の見通し通り石油需要が増え、世界中が中東からの輸入により

多くを頼ることになれば、世界のエネルギー全体が中東の政情に

大きな影響を受けることになる。

又、石油や天然ガスの供給が需要を下回れば、エネルギー価格が

高騰するとともに、必要な資源を確保することが困難になる可能性がある。

特に、国内に資源が乏しく、エネルギーの大部分を海外の化石燃料に

依存している日本は、世界のエネルギー情勢の変化に大きく影響される。

アジアを中心とするエネルギー需要の急増、国際エネルギー市場の構造変化

など日本のエネルギー供給は問題点を抱えている。

原子力発電

原子力は発電過程においては二酸化炭素を排出しないクリーンなエネルギーだ。

又、1979年の米国スリーマイルアイランド原子力発電所事故、

1986年の旧ソ連チェルノブイリ原子力発電所事故等を契機に、米国その他の国々に

おいても、原子力発電所の建設が停滞した状況がこれまで続いていた。

近年になって、地球温暖化対策やエネルギー安定供給等の観点から、

世界各国で原子力発電所の新増設が見られるようになっている。

世界的な原子力低迷の時代においても着実な原子炉建設を続けてきた日本は、

その経験から原子炉製造技術や原子力発電所建設についての高い能力を獲得し、

世界の主要な原子力産業グループの中心的な立場を占めている。

だが原子力発電は核分裂により発電するための資源ウランが必要だ。

ウラン資源を安定的に確保するためには、多様な国の鉱山権益を取得し、

自主開発をしていくことが必要となる。

又、発電するには天然ウランを濃縮する必要がある。

ここでウランについて記すと、

「天然ウランの中には、中性子が衝突すると核分裂をして

膨大な熱エネルギーを放出するウラン２３５と核分裂しにくいウラン２３８がある。

天然ウラン鉱石の中に含まれているウラン２３５の含有率はわずか０．７％しかなく、

このままでは原子力発電所（軽水炉）の燃料として使用することはできない。

そのため３～５％程度にまで濃縮する必要がある。これをウラン濃縮と言う。」

最近イランでのウラン濃縮施設の問題を耳にしたことはないだろうか。

このウラン濃縮により核兵器原子爆弾が作れるからだ。

ちなみに日本の広島に落とされた原子爆弾（原爆）はウラン235が使用されたが

長崎の原子爆弾（原爆）はプルトニウム239が使用された。

北朝鮮での原爆計画は黒鉛炉によるプルトニウムだとされる。

現状発電資源であるウランの濃縮施設は

Rosatom（露）、USEC（米）、AREVA（仏）、URENCO（英・蘭・独）そして中国等に

に存在する。

日本には青森に日本原燃ウラン濃縮工場がある。

このウラン濃縮については９割以上が海外の工場に頼っているのが現実だ。

濃縮の需要拡大への対応も、ウラン資源確保と併せて重要な課題だ。

もちろん日本も濃縮のための遠心分離機の技術開発等を行っている。

原子力発電と核燃料サイクル、廃棄物処理、処分

原子力発電所で使用したウラン燃料（使用済燃料）には、まだ使える

ウランやプルトニウムといった有用な物質が残っている。

これらの有用物質を再処理、分離回収し、再利用することによって限りある

ウラン資源を有効利用することができる。

このようにウラン燃料などの核燃料をリサイクルする一連の流れを核燃料サイクルと言う。

使用済燃料を再処理し、回収したウランやプルトニウムを既存の原子力発電所

（軽水炉）で利用により、直接処分した場合に比べて、1～2割のウラン資源の

効果がある。

ここでＭＯＸ燃料について記しておく。

「原子力発電所でウラン燃料を燃焼させると、ウランの一部がプルトニウムに

生まれ変わる。

ウランには、核分裂しやすい(燃えやすい)ウラン２３５と、核分裂しにくい(燃えにくい)

ウラン２３８がある。

ウラン燃料は、濃縮により燃えやすいウラン２３５の割合を３～５％に高めたものだが、

この燃えやすいウラン２３５の代わりに、再処理工場で使用済燃料から取り出した

プルトニウムを使うのがウラン・プルトニウム混合酸化物 [Ｍｉｘｅｄ　ＯＸｉｄｅ] 燃料、

つまりＭＯＸ燃料だ。

ＭＯＸ燃料の大きさや形は、現在原子力発電所で使っているウラン燃料と全く同じだ。」

最近九州電力の原子力発電で話題になっているがこのＭＯＸ燃料を使用した事に

よるためだ。しかも日本国内では未だＭＯＸ燃料を作り出すことは成功しておらず

フランスから輸入した。

又、ＭＯＸ燃料を使用した発電をプルサーマル発電と呼ぶ。

原子力発電では核燃料サイクルとともに、廃棄物処理、処分と言う大きな課題がある。

放射性廃棄物の安全で確実な処分を行わねばならない。

放射性廃棄物は、高レベル放射性廃棄物と低レベル放射性廃棄物に大別される。

更に、低レベル放射性廃棄物は、放射性物質の種類や濃度、発生場所によって

様々な種類に分類され、管理される。

放射能レベルに応じた深度や障壁（バリア）を選び、浅地中処分、余裕深度処分、

地層処分に分けて処分が行われる。

だが、高レベル放射性廃棄物等の地層処分が必要な廃棄物については、

全国の市町村を対象に原子力発電環境整備機構（ＮＵＭＯ：ニューモ）が

処分候補地を公募しているのが現実だ。

化石燃料以外のエネルギーでＣＯ２排出が少ないのであれば原子力発電に

頼ざるを得ない面はある。

しかし、あくまでも核分裂による発電のため、資源であるウランの確保、ウラン濃縮、

発電後の放射性破棄物の処理、処分そして核兵器使用懸念の課題。

又運搬、放射能漏れ等安全性に対する危険性は拭い去れないものがある。

そこで新しいエネルギーを求めるのは当然だと言える。

新エネルギー

新エネルギーとは国の定義がある。この中にバイオマスも含まれる。

下記に抜粋します。

　「新エネルギー」とは、自然のプロセス由来で絶えず補給される太陽、風力、

バイオマス、地熱、水力などから生成される「再生可能エネルギー」のうち、

コストが高いためその普及のために支援を必要とするものを指します。

新エネルギーは、エネルギー源の多様化や低炭素社会実現に資するほか、

分散型エネルギーシステムであり地域経済の活性化への貢献も期待できる

貴重なエネルギーです。太陽光発電、バイオマス利用等は、国民一人一人が

エネルギー供給に参加する機会を与えられるものであり、地域の創意工夫を

生かすことができます。更に、太陽電池、燃料電池、蓄電池を始めとして、

大きな技術的ポテンシャルを有する分野であり、その積極的な技術開発を

進めることは、産業戦略としても重要です。

参照及び出典サイト）経済産業省 資源エネルギー庁 日本のエネルギー2009より

参照及び出典サイト）日本原燃株式会社サイトより

次回はようやく本題のバイオマスへ入いれそうです。

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それでは又です。

　

　トラブルはなるべくさらした方が良いようだ。見栄へっぱリなど必要ないブログあるはず。

　

　

人の生活は大量のエネルギー消費することで成り立っている。

今回はそのエネルギー消費について探っていきたい。

一次エネルギーと二次エネルギー

現在の社会生活は実のところ大量のエネルギー資源で支えらている。

生活に欠かすことのできない電気、ガス、水道等のインフラ設備。

そして現代社会基盤である交通、運輸、通信なども全てエネルギーを

利活用している。

水資源、食品、工業製品など、あらゆる身の回りのものはその

生産過程や廃棄過程において、エネルギーを使用している。

エネルギーを生み出すための資源は、原油、液化天然ガス、石炭などの

化石資源。そして原子力発電の燃料としてのウランなどで、日本で供給される

エネルギーの約96％を海外から輸入している。

こうしたエネルギー資源を一次エネルギーと言う。

一次エネルギーは石油事業者や電力・ガス事業者などによりガソリン、

灯油、電気、都市ガス等といった使い勝手の良い二次エネルギーへ

と転換された上で消費者に供給されそれを使用し生活している。

一次エネルギーの石油とは

日本に供給される一次エネルギーのうち、約47％は石油が占めており、

1973年の77％をピークとしてその割合は低下してきているものの、

他のエネルギー資源と比べ依然として最大のシェアがある。

又、運輸部門を中心に石油への依存度がほぼ100％である分野もある。

更に、石油の用途は他のエネルギー資源に比べ広い範囲に浸透しており

暮らし、社会にとって、石油は必要不可欠なエネルギー資源であると言える。

参照及び出典サイト）経済産業省 資源エネルギー庁 日本のエネルギー2009より

今後のエネルギー消費

1971年と2000年の全世界のエネルギー消費を比較すると約1.8倍の伸びに

なっている。

世界各国は様々な努力は重ねてはいるものの今後を予測するとエネルギー需要は

2030年には2002年の約1.7倍になると考えられている。

今後エネルギー消費は全ての地域で増加すると予測されてはいるものの

その半分近くは先進諸国で消費するという見通しだ。

エネルギー消費に密接な関係がある人口増加。

日本の場合は2005年をピークに減少傾向にあるのだが

世界全体ではと著しい増加傾向にあり、 2050年には最低で73億人、

多ければ100億人に達する勢いだ。

この人口増加もエネルギー消費が増え続ける要因 の一つとなっている。

参照及び出典サイト）財団法人 新エネルギー財団 サイトより

日本のエネルギー消費

日本のエネルギー消費は、3つの部門に分けて考えることができる。

家庭や職場で直接エネルギーを利用する民生部門。

ヒトやモノの輸送にエネルギーを利用する運輸部門。

モノの生産にエネルギーを利用する産業部門の3部門だ

産業部門は石油ショック以降、消費量の伸びは概ね横ばい。

しかし、民生・運輸部門は大幅に増加した。

その割合は、石油ショック時に産業：民生：運輸が4：1：1であったのが、

最近（2006年度）では2：1：1に変化している。

二次世界大戦後、中でも1950～1970年代の約20年間に、日本は高度経済成長

を果たし、エネルギー消費は増大を続けた。

しかし1970年代に日本経済は2度の石油ショックによって大きな打撃を受け、

産業界ではその後、省エネルギー対策を徹底的に進めた。

努力の結果、産業部門ではエネルギー消費を増やさずに経済成長を

果たすことが出来のだ。

製造業で使われているエネルギー源は、1970年度に石油の消費が約6割を

占めていたが、石油ショックを契機として多様化が進み、2006年には約4割に

低下している。

製造業のうち、鉄鋼、化学、窯業土石（セメントなど）、紙・パルプの4分野で、

引き続き製造業全体のエネルギー消費の7割を占めてるが、

その割合はこれら産業の省エネルギー努力もあり、やや減少している。

民生部門は、家庭部門と業務部門があります。家庭部門では、第一次石油ショック時

に比べて、2倍以上のエネルギーを消費しています。

石油ショックの後、省エネルギー型の家電製品やガス器具などの開発が進み、

次第に家庭へ普及しましたが、生活の利便性・快適性を追求する

国民のライフスタイルの変化、世帯数の増加、高齢者比率上昇等の

社会構造変化の影響、家電等の大型化などにより、エネルギー消費は

増大してる）。 　

業務部門には、企業の事務所・ビル、ホテルや百貨店などのサービス業があり、

第一次石油ショック時に比べて、3倍近くエネルギーを消費している。

増加の要因としては、事務所や小売等の延床面積が増加したことと、

それに伴う空調・照明設備の増加、オフィスのＯＡ化の進展などがある。

運輸部門には、乗用車やバス等の旅客部門と陸運や海運、航空貨物等の

貨物部門があり、第一次石油ショック当時に比べて、2倍エネルギーを

消費している。

増加の主な要因としては、自動車保有台数の増加が挙げられる。

旅客部門においては、鉄道、バスの割合が減少し、乗用車の割合が増えており、

貨物部門においては、鉄道、海運の割合が減少し、トラックが増加している。

乗用車のエネルギー消費原単位は、他の輸送機関に比べ大きくなっている。

産業部門は過去懸命な努力により消費エネルギーを抑えて来た。

だが、民生そして運輸部門は増大している。

今後も産業部門以外の分野での省エネは当然進めるべきだろう。

具体的には次回以降に記載していくつもりだ。

参照及び出典サイト）経済産業省 資源エネルギー庁 日本のエネルギー2009より

次回に続く。

現在弊社には多数の引き合いを頂いている。

いずれも乾燥機についてだ。

今後乾燥テストが必要な案件としては竹、そして３種類の汚泥がある。

最近は先ず概算金額を伝え、それでも納入を検討されるところに対し

弊社実験機で無料乾燥テストを行っている。

どうぞお気軽にお声をお掛けください。

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それでは又です。

　

　地道に一歩一歩前へ進むだけブログあるはず。

　

　

バイオマスを説明するのに前回は地球温暖化の視点より記載した。

一方エネルギーという観点からも探求する必要があると思われる。

今回は先ずエネルギーそのものについて記していきたい。

エネルギーとは

日頃何気なくエネルギーと言う言葉を使っているがこれは一体何であろうか。

広辞苑には「1）活動の源として体内に保存する力。活気。精力。2）物理的な仕事

をなし得る諸量の総称。」とある。

他にも様々な説明の仕方がある。

「今の状態を何か別のものに変化させる可能性を持ったもの」

【新・？を！にするエネルギー講座】

「エネルギーというのは、物体が仕事をする能力のことである。」

【力学】

エネルギー（Energy）とは、外部に対して行うことができる仕事量（Amount of Work）

【地球資源論研究室】

エネルギーとは物理的に物を動かすと仕事であると説明できる。

自動車を例に上げる。自動車はガソリンで動くのだからガソリンにはエネルギーが

たくさん含まれていると言える。

エンジンではガソリンと空気の混合ガスをシリンダー内で爆発させてピストンを動かし、

車輪を回している。

だが、自動車が走るために使われるエネルギーは、ガソリンが本来持っている

エネルギーの一部にすぎない。残りのエネルギーは、エンジンを冷却したり、

ブレーキやタイヤの摩擦で生じる熱エネルギーになって車外に放出されている。

次には蒸気機関車はどうかと言うと、石炭を燃やして水蒸気のエネルギーを

利用したものである。

この場合熱が物理的な仕事をしている。熱がエネルギーの一つだと言える。

今後次々と登場するであろう電気自動車。電気も自動車を動かすことができるの

だからエネルギーの一つになる。

人がスキーで山を滑り降りる場合、最初は止まっている状態だが、滑ることによって

動く。これは高いところが低いところ以上に大きなエネルギーを持っていると言える。

水力発電は、水を高いところから勢いよく流すことで水車を回し発電する。

これらは高さのエネルギーつまり重力による位置エネルギーを利用したと説明できる。

自然エネルギーの利用した太陽光発電を例にとる。

これは太陽から届いた光を太陽電池で電気に変える。光もエネルギーの一つと言える。

人が音を聞くということは、耳の鼓膜が振動し、その振動の信号が神経を通して脳に

伝わる。鼓膜を動かすということは、音もエネルギーの一種ということになる。

エネルギーは化石エネルギーとそれ以外のエネルギーに大別できる。

石炭、石油、天然ガスは化石エネルギーのなかの直接燃料である。

また、原子力エネルギーや、水力や太陽を用いた自然エネルギーなどは

その他のエネルギーになる。

バイオマスも自然エネルギーであり化石エネルギーとは区別される。

エネルギー保存の法則

エネルギーについてはこのエネルギー保存の法則を知っておかなばならない。

エネルギーは必ず保存される。

ある種エネルギーが減少していくと、その分のエネルギーが消えてなくなる訳ではない。

必ず他のエネルギーに変わっている。

実はエネルギーの形をさまざまに変化させることで人は生活している。

エネルギー保存の法則は、エネルギーがさまざまな形に変化してもその総和は

一定に保たれていると言うことだ。

例えば、スキーを滑り終わり止まった際、それまで使ってきたエネルギーはどこへいった

のかと言うと空気の抵抗を押しのける力、雪とスキー板の摩擦によって熱に変化している。

その摩擦熱によりスキーとの接面の雪が溶けて水になり、滑りやすくなりスキー

は滑る。

又、ブレーキをかけると発熱する。車でも自転車でも、ブレーキをかけながら長い下り坂を

下るとタイヤが熱くなって磨り減る。

これは運動エネルギーが熱エネルギーに変化したと言える。だが、発熱量は小さく、

雪や道路を溶かしたり周辺の大気の温度を変えるほどにはならない。

人は大量のエネルギーを消費して生活している。

そのエネルギーを消費した後は最終的に殆ど熱エネルギーとなり、大気の温度を

上げている。

如何なる場合もエネルギー保存の法則からは外れることはできない。

参照及び出典サイト）あとみん原子力・エネルギー教育支援情報サイト

人は現在化石エネルギーつまり化石資源、燃料を使い生活している。

この化石燃料を使用すると温室効果ガスである二酸化炭素ＣＯ２を発生し

地球規模の地球温暖化を進展させ様々な環境問題を引き起こしている。

だが、化石燃料の問題点は他にもある。それはいずれこの先枯渇するという点だ。

特に石油は近いうちに枯渇すると言われている。

次回はこの化石燃料の枯渇について記載したい。

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それでは又です。

　

　今後竹と水素にも注目する必要があるようですブログあるはず。

　

　

エネルギーとしてバイオマスは電力、燃料、化学品の３種類の形態へ再生可能だ。

だが、化石燃料に代わる再生可能エネルギーは他に太陽光、風力、水力、地熱が

あるがエネルギーの形態では全て電力のみだ。

だが、これらは化石資源、燃料に取って変わるべく今後利活用される

エネルギーだとされる。

温室効果ガスで最も多いＣＯ２排出をせず地球温暖化防ぐことができるとされる。

バイオマスが今後大きな役割を果たすのは環境問題に端を発したのは紛れもない

事実だ。

それではなぜ今バイオマスなのかを自分なりに探っていきたい。

温室効果ガスと地球温暖化

地球の表面には窒素や酸素などの大気が取り巻いてる。

地球に届いた太陽光は地表での反射や輻射熱として最終的に宇宙に放出される。

大気が存在するので、急激な気温の変化が緩和されている。

大気中の二酸化炭素ＣＯ２は0.03％と僅かだが、地表面から放射される熱を吸収し、

地表面に再放射することにより、地球の平均気温を摂氏15度程度に保つのに

大きな役割を演じてる。こうした気体は温室効果ガスと呼ばれる。

産業の発展に伴い人類は石炭や石油などを大量に消費するようになる。

それに伴い、大気中の二酸化炭素の量は200年前と比べ約35％程増加した。

今後も同じような活動を続けるとすれば、21世紀末には二酸化炭素濃度は

現在の2倍以上になり、地球の平均気温は上昇すると予測されている。

予測では2100年の平均気温は、温室効果ガスの排出量が最も少ない場合には

平均1.8度。最も多い場合には4.0度とされている。

温室効果ガスには、二酸化炭素ＣＯ２のほかメタンやフロンなどがある。

フロンなどの人工の化学物質は二酸化炭素より温室効果が強く、僅かな量でも

わずかな量でも影響が大きい。

地球の温暖化の原因は二酸化炭素やフロンなどがあり、これは人為的な活動

によるものだ。

図をクリックされればリンク元に飛びます。

地球では、太陽から届くエネルギーと釣り合ったエネルギーが宇宙へ向けて放出される。

太陽から届くエネルギーは主に可視光（目に見える光）で届き、地球の大気を透過する。

一方、地球からは不可視（目に見えない）赤外線でエネルギーは放出されている。

二酸化炭素ＣＯ２などの物質はこの赤外線を吸収し、一部を地球側に跳ね返す

性質を持っている。

この作用が温室に似ているため「温室効果」と言われ、その効果をもたらす

二酸化炭素ＣＯ２、メタンなどのガスを「温室効果ガス」と言われている。

図をクリックされればリンク元に飛びます。

過去20年間における大気中の二酸化炭素濃度ＣＯ２の増加の内4分の3以上は、

石炭・石油など化石燃料の燃焼によるものだ。

工業化の進んだ先進国は排出量が大きな割合を占め、とりわけ重い責任を担っている

と言える。

また、先進国の一人当たりの排出量は途上国を大幅に上回っている。

途上国では、現在の一人当たりの排出量は少ないものの、経済発展の進行で

特に新興国では急速に増加しつつある。

経済発展と温室効果ガスの排出抑制の両立した社会システムが、先進国との

連携のもとに形成されることが切に期待されている。

図をクリックされればリンク元に飛びます。

参照及び出典サイト）ＩＰＣＣ第4次評価報告書2007

全国地球温暖化防止活動推進センターウェブサイト（http://www.jccca.org/）

地球規模の温暖化対策には温室効果ガスを減らすことが有効な手立てとされる。

産業の発展に伴い化石燃料の使用量は増加しそれに伴い二酸化炭素ＣＯ２の

発生量も増加した。

今後二酸化炭素ＣＯ２排出を減らすには石油、石炭等の化石燃料の使用量を

減らし二酸化炭素ＣＯ２を増やさない代替エネルギーを使用する必要がある。

次回はそのエネルギーについて探っていきたい。

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それでは又です。

　

　明日ももちろん仕事ですばいブログあるはず。